【考察】MONA(モナー)コインの将来は明るい!

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仮想通貨

【考察】MONA(モナー)コインの将来は明るい!

Bell Woodに上場しているMONAコインですが、どのような通貨なのかまとめました。

実は数多くの仮想通貨がありますが、このMONAコインは2013年に日本で誕生した、国産の仮想通貨なのです。

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MONA(モナー)コインとは

モナーコインは2013年12月に誕生した日本初の国産仮想通貨なのです。

コインのモチーフとなっているのが、掲示板サイト「 2ちゃんねる」のアスキーアートのキャラクターの「モナー」です。

モナーコインは国や銀行などが運営、管理する中央集権型の通貨とは違い、ユーザーそれぞれのPCで実行されるプログラムによって維持される完全分散型の決済システムとして、リリースされました。

2014年1月1日に流通がスタートし、総発行量は1億512万MONAです。

完全分散型のため、モナコインのプログラムを開発した「モナコインプロジェクト」は、コインの発行や運営には関わっていません。

モナコインの開発はクライアントプログラムが形成する「モナコインネットワーク」によって維持されています。

モナーコインの使用目的

仮想通貨といえばボラティリティが高い為、投機的な面で利用している傾向が強いでですが、モナコインにはこのような特徴があります。

  • コミュニティが発達している
  • 開発力があり、最新技術を取り入れている
  • サービスが充実している

コミュニティが発達している

コインのモチーフが「 2ちゃんねる」のアスキーアートのキャラクター「モナー」であることから察する事ができますが、この仮想通貨はこのコインにはすでにファンが多くいます。

ファンのコミュニティ内部で話題の通貨となる為需要が生まれます。

多くの仮想通貨でいわゆる草コインはブームがすぎると需要がなくなり廃れていきますが、そうような状況になりにくいメリットがあります。

開発力があり、最新技術を取り入れている

モナーコインはワタナベ氏によって開発されましたが、その後より良いものにしたいと思ったファンのボランティアによって行われています。

仮想通貨の開発をファンがしかもボランティアで行っていることから、モナーコインには熱狂的なファンがいる事がわかります。

そこで行われ実現したのが世界で始めてSegwitを導入し、アトミックスワップを実現したりと機能性を向上させています。

しかし、良いものにしたいというファンが開発を行う為、モナコイン自体に明確な方向性はなく最終的にどうしたいかということはわかりません。

つまり、ロードマップは存在しないのです。

なんだかMT4に似ているところがあります。

サービスが充実している。

モナーコインは投機的目的というよりは、使うことを目的に作られている為、実用性のあるサービスが多くあります。

ビットコインモールといえばBTCで手軽、簡単にショッピングができるECサイトですが、その中でもモナーコインの使用ができ、秋葉原には実際に決済で利用できる実店舗がありメイド喫茶であるリリアンプリアンやゲーマー等に人気のPCショップのarkで使用する事ができます。

そのほかにも、高円寺にあるMONA BAR TOKYOや東京以外にも使用する事ができる店舗が数多くあります。

欠点

モナーコインには欠点があります。

それは、日本での認知度はあれど海外での認知度がとても低いのです。

日本人の日本人による日本人のための仮想通貨であるがゆえにしょうがないのですが、実は一概に欠点とはならないかもしれません。

モナーコインの未来

今や日本の文化といえばアニメや漫画といったコンテンツです。

それらの祭典がコミックマーケットです。

コミックマーケットとはコミックマーケット準備会が主催する世界最大の同人誌即売会で、来場者数約53万人日本への経済効果180億円とも言われています。

参加者はもちろん日本人だけでなく世界中から集まってきます。

この市場でMONAコインが使用できるようになれば、需要が一気に生まれ、知名度も上がります。

将来実現するかどうかわわかりませんが、可能性は捨てがたいところがあります。

取り扱う取引所

上記に記したもの以外にも様々な取引所に上場しています。

モナーコイン流出事

2018年5月13日〜15日にモナコインを海外仮想通貨取引所であるLivecoinに送金し、他のコインに換えて出金をしたのちに、モナコインの取引を無効にするという事件が起きました。

この攻撃は、コインチェックの流出のように取引所に問題があるのではなく、仮想通貨の根幹とも言えるブロックチェーン技術の弱点を突いた攻撃であるため、モナーコイン以外にも被害が拡大していくかもしれません。

現状対策がないので、取引所は入金停止などの基本的な処置しかできておらず、被害額が大きければ取引所自体が機能しなくなる可能性もあります。

仮想通貨関連の事件、ニュースは必ずチェックしましょう。

 

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